40代の始まりにキャリア構築に惑う

今の会社(SRI International)に転職して2年。仕事の内容は自分が好きな内容であり申し分のないものなのだが、キャリアという観点からは結構悩んでいる。
日本の大企業では少しずつ課長職などになってくる40代になろうとする今年、少しキャリア構築の方向性を真剣に考えている自分がいる。

プロフェッショナル・キャリアかマネージメント・キャリアか

キャリアの分類の方法には色々な切り口があるけど、一つの切り口として「プロフェッショナル・キャリア」か「マネージメント・キャリア」という考え方がある。

プロフェッショナル・キャリアというのは文字通り専門的な仕事を極めていくという考え方で、例えば士業（弁護士）などは典型的なこちらのキャリアといえるだろう。
もう一方のマネージメント・キャリアというのは、一般的な企業での出世をイメージするのが一番わかりやすいと思う。係長 → 課長 → 部長というように、部下を多く持つようになり、取り扱う課題の抽象性があがっていく。

もちろん、厳密にこの2つは分けられるわけではない。
プロフェッショナル・ファームと呼ばれる組織では階層構造があり、能力があり望むものはマネージメントを行う必要があるし、マネージメント層では異動があるとはいえ、完全に畑違いのところに移るということはあまりない※1。

一方で個人のキャリアとしてみると、この二つの仕事は価値の出し方が異なるという点において大きな差がある。プロフェッショナルキャリアでの価値の出し方というのは、ある領域において余人では出すことが出来ない事をすることが大きな価値だ。
知識でも経験でもいいが、とにかく「この人でないと・・」と客が選んでくるというのが究極のプロフェッショナル・キャリアだといえるだろう。ある意味では生涯をかけての個の追求だ。

マネージメント・キャリアは、それとは逆でチームや人を管理する事を志向する方向であり、人を束ねることでより大きな価値を出す。個々の能力は傑出してなくても、方向性の揃った集団というのは、個々の力の単純な合計以上の力を出すことが出来る。そういった力を生み出すことが出来るのが、優秀なマネジャーと言えるだろう。

40代の転職事情と現状の環境におけるキャリアパス

自分が大学院を卒業した頃（2005年）に比べて、日本全体としてはプロフェッショナル・キャリアのチャンスは増えている。かつては弁護士とか会計士（いわゆる士業）がプロフェッショナル・キャリアの代表という感じで、そういった資格を持っていない人間は否が応でもマネージメント・キャリアを選ぶ必要があった。
それが2020年の現在では、ITエンジニアはプロフェッショナル・キャリアを志向する人間も多くいるということは一般的になってきた。

トレーダーやマーケティング、その他の「専門的なスキル」が必要と思われるような職種もプロフェッショナル・キャリアだと認識されるようになって来ている。全体としては、日本でもプロフェッショナル志向が高まっていると言えるだろう。

では、自分が今しているような仕事、Business Development(BD)はどうか・・・というと、残念ながらまだプロフェッショナル・キャリアの一つだとは思われていないように見える。
アメリカでは既にBDはプロフェッショナルであるとみなされている・・・言い換えると、固有のスキルが必要とされるし人によって出せる価値が大きく変わる職種だとみなされている。一方では、日本ではまだまだ「営業の一つの形態」とみなされているように見える。

日本では一定の年齢を超えると、転職活動ではまだまだ「何人をマネージメントしていたことがありますか？」という質問をされることが多い。これは暗黙の前提として、マネージメント・キャリアを想定しているということだ。

今の仕事の仕方や条件を考えると、今から日本の大企業に入るという選択肢はほぼないと思うのだが、たとえスタートアップであろうと外資系であろうと「日本人が人事をしている会社」では、どうしてもこういったバイアスが存在してしまう。

一方で、今の会社はきわめて少数で運営されていて、どちらかというと小規模な法律事務所みたいな感じだ。個々がある程度自由に活動をしており、日本人が考えるような管理する/されるといった関係性がほとんどない。

こういった環境に長くいることが果たして、自分のキャリア開発という意味でよいのか、それが今悩んでいることなのである。
これから学齢期になる子供もいるし、安易に転職を考えるということはないのだけれど、気がつけば40歳になろうとする自分がいる。これからどうやって生き延びて行こうか・・ということを考える時期にきたんだなと実感している。

※1・・・日本企業ではあまり関連性のない部署への異動が今でもあると聞くが、かつては効果があったと思われるこの人事慣行も2010年代以降では、一部のリーダー候補だけに意味があるように思われる。